『黒澤映画ゼミナール』〜黒澤明的リーダーの条件〜

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zoom RSS 映画界も監督協会が主体となって、配給会社の事業仕分けをするべきだ!入場料の5割搾取が問題だ!

<<   作成日時 : 2010/05/23 09:16   >>

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どんなにその映画がヒットしても、演出や脚本に支払われる印税は安い仕組みになっている!
当日入場料のみならず、前売り券入場料からも高額ダンピングしている実態を暴いて改善すべきだ!

皆さんは知っているだろうか?
当日券収益の5割は映画館が取っている暴利を・・・。欧米は1割しか劇場には与えない。
また、前売り券の売り上げチェックは、販売した一旦は行なわれるが
興行終了時に全国の劇場から集まってきた入場券の半券が前売り券の物である必要がある。
このとき、劇場側が前売りの半券を当日券の半券にすりかえて申請するというのだから恐ろしい!

つまり、映画制作委員会が売りさばいたはずの前売り券からの収益が、劇場側の当日券の数になるから
前売り券は売ったのに、興行収入から映画製作委員会に戻ってくる回収歩合収入が見込み額を下回る仕組みだ。

当日売り上げ1枚1800円×入場者数が興行収入総額として発表されるが、
その利益の半分を映画館が取っている。
次に、残りの900円×入場者数の半分の数字を配給会社が取ってしまう。
残る450円×入場者数分が映画製作者側の収益となるのだが、
製作者が作品完成前に支出していたロケ費や出演者料や撮影済みネガの現像代、上映用プリント代、前売り券印刷代から宣伝費用など総てを足して引くから、製作委員会の利益はほとんどなくなる。
そこで残った純利益からDVDやブルーレイ販売用の原版作成費用を捻出して販売するから
監督や脚本家に支払われる印税はほとんど発生しない。

製作委員会システムが出来る前は、独立プロが映画製作会社としてこの仕組みのリスクを負っていた。
だから全国に映画館を持っている東宝や松竹や洋画配給会社が設けても
黒澤プロも三船プロも勝プロも大赤字に苦しんだ。
さだまさし監督のように、自分の音楽プロダクションが映画製作費を出しても利益が出なかったのは
映画館を持つ配給会社の不当な利益回収システムが日本映画界の常識として戦前から変ってないからだ。

テレビ放映権やDVD販売権なんかも、配給会社に安く叩かれて映画製作委員会もプロダクションも早々に手放してしまう構造も問題だ。

この複雑でごまかしの多い仕組みを変えて、製作プロダクションや映画製作委員会に利益が戻ってくる仕組みに作り変えないと、善良なる映画屋は生きていく道がない。

大雑把に説明しただけでもこんな感じだ。
もっと細かい出資リスクを、黒澤プロも負ってきた。

名作やヒット作も作ってきたシネカノンが倒産するのも、映画業界の悪しき構造の中では当然の悲劇だったのだ。



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